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画像協力:山口聖一様

エネルギー自給率の向上のために

わたしたちは、自然エネルギーを活用し、エネルギーの地産地消の実現に向けて取り組みます。

お問い合わせ

事業内容

東邦エネルギア株式会社は、エネルギー自給率の向上を目的に、
再生可能エネルギー機器類の販売をはじめ、それらに関するコンサルティング業務をおこなっております。

長年同分野で培ってきた経験や幅広いネットワークを活用し、
お客様のニーズに応じた多様なサービスをワンストップでご提供します。

事業スキーム

日本のエネルギー自給率は僅か6%
環境に優しく永続性のある国産のエネルギーは?

太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、小水力発電、地熱発電、海洋エネルギー...

日本はエネルギー資源の宝庫
東邦エネルギア株式会社は、『エネルギー自給率の向上』へ貢献いたします。

  • CASE 1太陽光発電
    について
  • CASE 2薪ストーブの販売・設置工事
    について
  • CASE 3省エネ関連コンサルティング
    について
  • 太陽光発電について

    固定価格買取制度(FIT制度)により急速に普及した太陽光発電。自然エネルギーを活用するために最適な設備として、今後も普及が期待されております。

    固定買取制度の買取単価は低下しておりますが、一方で設置コストが低下しており、設置する場所によっては売電するメリットがあります。

    また、蓄電池を活用した「自己消費型」の太陽光発電への転換も進んでおり、省エネ効果の高い設備としても利用可能です。

  • 薪ストーブの販売・設置工事について

    「環境に優しい薪ストーブで心と体を温め、地球をクールダウン!」

    薪ストーブは、環境に優しく高い環境性能を兼ね備えた(煙突から煙は殆ど見られない)、暖房設備。自然エネルギーを活用した設備として今後も普及が期待されております。

  • 省エネ関連コンサルティングについて

    省エネを目的に、再エネ分野で長年培ったノウハウをもとに、最適な再エネ設備をご案内し、省エネ効果の高い設備導入のための支援(コンサルティング)をおこないます。

    また、2016年4月の電力小売自由化以降、ニーズが高まった新電力への切替に関する支援(コンサルティング)もおこなっております。

会社情報

会社名 東邦エネルギア株式会社(Toho Energeia Inc.)
所在地
[本社] 〒834-0067 福岡県八女市龍ケ原232-3
[本町事務所] 〒834-0031 福岡県八女市本町625-1 和香ビル3F
連絡先 TEL. 0943-22-8430
FAX. 0943-22-8433
Mail. info@toho-e.co.jp
代表者 代表取締役 田村 治夫
取締役 中島 一嘉
設立 2012年12月17日
資本金 9,000,000円
取引銀行 西日本シティ銀行 八女支店
日本政策金融公庫 久留米支店
事業内容 太陽光発電の販売
薪ストーブの販売・設置工事
再エネ機器類のコンサルティング
新電力に関するコンサルティング
蓄電池ソリューションの研究開発
主要取引先 事業者・一般消費者
加盟団体 福岡県中小企業家同友会 会員
八女商工会議所 会員

お問い合わせ

TEL. 0943-22-8430

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当社は、個人の権利利益の重要性を認識し、個人情報(注1)を適正に取り扱うために、以下のとおり個 人情報保護基本方針を定め、役員・従業員等へ周知徹底を図り、適切な個人情報の保護に努めます。

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⑴ 利用目的の特定・通知・公表
個人情報の利用目的をできる限り具体的に特定する。
個人情報取得の際は、あらかじめ利用目的を公表するか、取得後速やかにご本人へ通知又は公表する。

⑵ 取得、取扱い
個人情報は適正な手段で取得し、特定した利用目的の範囲内で取り扱う。
ただし、個人番号(注2)の提供を受ける場合には、本人確認を行う。なお、利用の必要がなくなっ た場合は、個人番号を速やかに廃棄又は削除する。

⑶ 第三者への提供
個人データ(注3)は、業務委託などの場合を除き、ご本人の同意なしに第三者へ提供しない。
ただし、個人番号は法令に定める場合を除き、第三者へ提供しない。

4.通知・開示請求等への対応
ご本人からのお申出があれば、保有個人データ(注4)に関して、利用目的の通知、データの開示・訂 正・追加・削除・利用停止・消去・第三者提供停止の請求に対し、原則として、 遅滞なく対応する。

5.個人情報保護の取組を定期的に検証し、改善を図る。

6.経営トップは、重大な苦情等が発生した場合は、自ら問題解決にあたり、原因究明のうえ、早急な是正 措置を講じ、再発防止を図るとともに、迅速かつ正確な情報公開を行う。
また、個人情報の取扱いに 対する苦情に対して適切かつ迅速に対応する体制を整備する。

(注1) 生存する特定の個人を識別することができる情報
(注2) 「行政手続きにおける特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」(平成 25 年法律第27 号)に規定される個人番号(いわゆるマイナンバー)をいう
(注3) 個人情報を検索できるように体系的に構成された「個人情報データベース等」を構成する個人情報 (注4) 取扱事業者が開示・加除訂正・利用停止等を行う権限を有する個人データ


制定 平成 29年 3 月 1 日
東邦エネルギア株式会社